こんにちわ。
腰痛治療家で理学療法士の平林です。
あなたは、腰の痛みで仕事に行きたくない。
とか、行けない。
という事を経験した事はありませんか？
世の中には、腰の痛みで仕事を休んでしまう人がいます。
腰の痛みで代表的なのがヘルニアです。
ヘルニアで仕事を休んでしまう、休みたくなる。
というのは、どうしようもないし、仕方ない分部もあります。
腰が痛いと動きたくても動けないから・・・
でも、仕事を休んでしまったら、休職したら、その後の生活をどうすればいいのか？
悩んじゃいますよね。
という事で、今回は、【椎間板ヘルニアで仕事を休んでしまった後の生活はどうすればいいのか？】
について考えてみました。
◎ ヘルニアで仕事を休職した後の生活方法について知れます。
きっとあなたの参考になるはずです。
最後まで読んで欲しいと思います。
では、本日もよろしくお願いいたします。
ヘルニアで仕事を休職した後の生活はどうすればいいか?
仕事を休職したら、やはり、その後の生活をどうすればいいのか気になるでしょう。
ここでは、その解決方法について記載します。
休業手当(休業補償、傷病手当金)という制度を活用する
雇用されている職場において、何らかの理由で休業する場合、受けられる可能性のある手当ては3種類あります。
- 会社の都合で労働者を休ませた場合：休業手当
- 労働災害が原因で休業が必要となった場合：休業補償
- 労働が原因でない病気による休業の場合は：傷病手当金(健康保険)
以上の3種類がありますが、それぞれ条件があります。
①の会社の都合というのは、例えば仕事量が少なくなって、使用者側が労働者を休ませる場合などです。
なので、ヘルニアで休む場合は通常適用されないでしょう。
②の場合、仕事内容とヘルニアの因果関係が証明されれば労災が適用されます。
認定されれば、治療費と休業補償を受けることができるでしょう。
ただし、実際には労働が原因となっていても、それを証明しにくいときも少なくありません。
椎間板ヘルニアの原因には、仕事以外の日常的な生活や、遺伝、加齢などの要因があって、仕事が主な原因であるとは言えないことが多いからです。
③の場合が最も多いと予想されます。
労働と関係のない(または証明されない)原因で生じた場合は、加入している健康保険から傷病手当金を受けることができます。
協会けんぽを例に挙げれば、4日以上休んだ場合に4日目から支給対象となります。
支給額は大まかにいうと、平均月額の2/3となります。
毎日重量物を運搬するなど、明らかに仕事が原因と考えられるときは、労災の可能性も念頭に手続きを行ってみることをおすすめします。
ただし、仕事の影響が大きい場合でも、くしゃみをした瞬間にぎっくり腰になったなどの場合は、仕事が原因とは判断されない可能性もありますので、そのあたりは理解しておくことも必要です。
でも、一番はヘルニアを治して職場復帰を目指そう
仕事を休んでしまうのは仕方ありませんが、そもそも治して復帰しましょう。
椎間板ヘルニアは、多くの場合長期間(例えば6カ月以上)仕事を休まないといけないというものではありません(例外もあります)。
できるだけ早くヘルニアを治して、早期の職場復帰を目指しましょう。
できれば、症状の軽いとき、または症状のないときから対策を行って、仕事を休まないでいいようにしたいものです。
ポイントは、早く症状に気づいて、できるだけ早く対策を行うことです。
急激に強い症状が起こることもありますが、腰の痛みや違和感、軽い足のしびれなど、軽い症状から始まることが多いでしょう。
このような症状を無視せず、早急に診断を受け、専門的な対策を開始することです。
対策を開始すれば、仕事を継続しながら、椎間板ヘルニアを悪化させることなく回復させることが可能です。
診断を受ければ、職場に診断書を提出することで、仕事内容の変更などを希望したらできるかもしれませんよね。
しばらく腰への負担が少ない仕事を行うなどすれば、回復の可能性も上がるでしょう。(まぁ、こればかりは、仕事環境によるので、言ってみないとわかりませんが・・・・)
椎間板ヘルニアは、症状が強くないからと放置しておくと、ヘルニアが進行し、歩行障害、麻痺、排せつ障害など、症状が重症化することがあります。
症状が重度になれば手術が必要になるなど、休職を余儀なくされる可能性も高くなります。
なので、早めの対策が必要になるのは間違いありません。
休職したら、収入はどうすればいいのか?考えてみた
まず、有給休暇が残っている場合は、まずこの休暇を利用しましょう。
収入低下を避けることが可能です。
有給休暇だけでは不十分、休職が長期におよぶと予想される場合は、無収入を避けるために、制度を活用しましょう。
仕事が原因ではない場合は、健康保険の傷病手当支給の申請を早めに行うとよいでしょう。
平均月給30万円の人の場合、毎月20万円の支給を受けることができます。
最長で1年6か月まで支給を受けることができますので、通常のヘルニアの場合、期間は十分でしょう。
入院・手術が必要になるなど、治療費が高額になる場合は高額療養費制度を活用することで出費を抑えることができます。
また、民間の生命保険などで手術給付金を得られることもあります。
もし保険に加入しているのであれば、入院給付金や手術給付金の特約についても確認してみましょう。
減収を補うために、傷病手当金を受給しながら在宅ワーク・負担の少ないアルバイトなどを行う方法も考えられます。
しかし、これについては行って良いのか悪いのか、簡単に判断できません。
傷病手当金は原則として、労務不能な状態に対して支給されます。
在宅ワークやアルバイトの内容と本来の仕事の内容によっては、傷病手当の支給が中止される可能性があるでしょう。
このようなアルバイトや内職などの可否はケースバイケースのようですので、事前に加入している健康保険組合に問い合わせが必要でしょう。
ヘルニアが治らなかったら、どうなるのか・・・という不安もある
多くの場合、ヘルニアは改善して職場復帰が可能です。
腰に負担のかかる仕事であっても、継続して仕事を行っている方も大勢いらっしゃいます。
しかし、ヘルニアが改善したといっても、完全に健康状態に戻るかというと、100%ではない場合もあります。
また、体質的にヘルニアを起こしやすい人もいます。
そのような場合、仕事内容によっては、業務変更の必要性を生じることがあります。
職場内での異動が可能の場合は、異動という形で対応できる場合もあるでしょう。
しかし、職場内での異動ができない場合は、転職という形をとる考えもありでしょう。
このように転職や異動が必要になることもゼロではありませんが、ほとんどの場合仕事内容を選べば就業することが可能です。
不安を感じていると、腰痛が慢性的になったり、しびれを強く感じたりするなど回復の妨げになります。
対策をしっかりと行って、不安に感じることはできるだけなくすような心構えが必要です。
最後に：諦めなければ、ヘルニアは治る可能性はある
最後に、ヘルニアで休んでしまった時には、諸々の手当金などを申請する事はできます。
しかし、これらを受けてしまうと、仕事の復帰の際に不安になったり、手当に依存してしまう場合もあります。
人は環境によって、変わるので、働かない期間が長ければ、長い程、仕事復帰ができにくくなるし。
手当金を貰えば、貰うほど、依存してしまいます。
ですので、一番は、ヘルニアを早めに治して、仕事に復帰する。
という事でしょう。
是非、この意識をもって欲しいと思います。
椎間板ヘルニアは、椎間板の中の髄核が移動したり、飛び出したりすることによって神経を圧迫するものです。
飛び出してしまった髄核は、自然と吸収されてなくなることもありますし、吸収されないヘルニアに対しては手術で取り除く方法もあります。
神経への圧迫が減少すれば、症状が改善する可能性は十分にあります。
あきらめないで対策を行うことが大切です。
最も良くないのは、症状が出ているのに、対策を講じず放置しておくことです。
なんの対策も行わず、同じ生活スタイルを継続すると、症状の悪化や後遺症の残存など良いことはありません。
椎間板ヘルニアは、薬を飲んだら治るとか注射を何回か打ったら治るという性質のものではありません。
姿勢の矯正、仕事や日常生活上の動作法の変更、寝具の調整、生活スタイルの変更、筋トレ、ストレッチなど継続した努力も必要となります。
このような努力を継続して行えば、改善の可能性はあります。
努力しても改善が見られない場合は、手術による治療法もあります。
近年、傷口も小さくてすむ内視鏡による手術なども広く行われるようになってきています。
決してあきらめることなく、積極的に治療・対策に取り組んでいただければと思います。
本日も最後までありがとうございました。
今回の内容があなたの役に立てばうれしいです。
